黒字体質になるための損益分岐点分析
損益分岐点を直接原価計算から求めてみましょう
損益分岐点による売上高(最低限これだけは売上ましょうという指標）
売上高＝固定費÷貢献利益率（貢献利益÷売上高）
特定の希望営業利益を獲得する売上高(目標営業利益達成のための売上高の指標）
特定の希望営業利益獲得売上高＝（固定費＋目標売上利益）÷貢献利益率
これらの数値をもとに来季の短期予算、目標設定に役立てます。
その他経営に役立つ数値について説明します。
損益分岐点売上高固定費÷貢献利益率損益分析点は損益がこれを越えると黒字けこれを超えないと赤字になるという重要な指標
なるべく低い方がいい企業の販売、その他操業に係わらず出て行く費用（給料、保険料、減価償却、地代家賃などなど）を操業による利益をどれだけ出せばカバーできるかという重要メルクマーク
企業の採算点
これを知ることにより次の期の目標売上高を設定する事もできる。
固定費に希望利益を足せば、その利益を出すための売上高がでる
希望利益を出す目標売上高＝
固定費＋目標利益
1－変動比率
損益分岐点比率損益分岐点÷売上高低いほどよい損益分岐点が低いという事は操業に係わらず出て行く固定費の負担が少なく、少ない売り上げでも利益の出せる効率的な会社であるといえる
安全余裕率100－損益分岐点比率高いほどよい高ければ高いほど不況などで売り上げが減ってもやっていける力のある企業といえる
企業の収益構造の安全性の指標
これをあげるには固定費を削減するか
変動費を削減するか売り上げを増大するしかない。
損益分岐点分析損益分岐点を基に経営分析をすることを損益分岐点分析といいます。
損益分岐点売上高は、原価を原価率で割り返すと売価が出るように固定費を固定費割合で割り返した金額で簡単に求められます。
固定費÷（１－（変動費÷売上高））
変動費は売上に伴い変動する費用
固定費は売上にかかわらず発生する費用です。
損益分岐点比率は損益分岐点売上高÷売上高で求められますので低ければひくいほどよく業種にもよりますが8割程度ならいい数値です。
目安
６０～７０％未満 →かなり安全 優良黒字体質
７０～８０％未満 →黒字体質
８０～９０％未満 →注意 不況で赤字になるかも
９０％以上 →不況で赤字になる可能性
損益分岐点比率が低いということは、売上にかかわらず出ていく固定的な費用の割合が少ないことから、利益体質の会社
反対に損益分岐点比率が高い会社は、売上にかかわらず出ていく固定費の割合が多いことから売上が落ちるとすぐに赤字になりやすい体質といえます。
黒字体質(損益分岐点比率の低い会社）にするためには
１売上を上げる
２変動費を下げる、(原料その多仕入低コスト化）
３固定費を下げる。
●一番有効なのが売上増進と固定費の変動費化、固定費の圧縮です。
売上が急成長してくると、つい人件費を増加したり、無理な投資をして、結局損益分岐点比率が上がり売上や操業の割には利益の上がらない（忙しいばかりで利益体質にならない）状態に陥る傾向が新しい伸びている会社にはあります。
売上の増加とともに、損益分岐点比率の減少という利益体質への変化(商売が軌道にのりどんどん利益の出るシステムへ変化させる）ことが損益分岐点会計の重要なポイントです。
いかに一般的なサンプルをあげておきます。
減価償却費として資産を取得するより、リースや外注に出すことによりキャッシュフローも良くなることもあります。
また遊休資産の売却
一番大きな固定費となる人件費を外注化するなど
外部の専門性を利用し、自社の得意分野に経営資源を集中しコスト削減が可能なアウトソーシングの利用が効果的です。
俗にいう３Ｋとも呼ばれる広告宣伝費、交際費、交通費など節約できるところは節約
ＩＴ化、ペーパレス化による消耗品費、通信費、労務費の削減などが挙げられます。
業務はなるべく標準化し、データは社員全員が共有できるよう知識を共有するシステムの構築します
その他業務の効率化の具体案を出してもらう制度を導入(組織全員の参画）
社員全員参加によるキャッシュフロー改善案 業務効率改善案制度
社内提案制度 報奨金制度
目標管理制度など社員のモーチベーションのあがる人事制度の構築
適正在庫率の把握（低すぎると売りたいときに売れない機会ロスが起こり、多すぎると資金繰りの悪化陳腐化リスク 在庫コストの増加となります）
商品(製品）の回転率、スピードを上げることによる資本効率の上昇。
在庫は寝たままだとキャッシュを圧縮します。売掛金とともに早期回収することによりキャッシュフローが改善します。
無理、無駄，ムラの排除 繁簡の差をなくすための工夫(時間割引など）
５Ｓ
整理
整頓
清掃
清潔
躾
３Ｓ
単純化
標準化
専門化
ＥＣＲＳ
Ｅ 排除
Ｃ 結合
Ｒ 交換
Ｓ 簡素化
パレートの原則による在庫、顧客管理
通常２０％の顧客(商品）で８０％の利益(売上）に貢献しているといわれるのがパレートの原則と呼ばれるものです。
会計ソフトでは、得意先別、商品別に補助科目を作り管理することによりＡＢＣ分析
による曲線(パレート曲線)を求めることができます。
Ａ商品 上位２０％
Ｂ商品 ２０％～５０％
Ｃ商品 ５０％
を把握することが可能です。
Ａ商品にはキメの細かい在庫管理及び在庫削減、在庫回転率を実施
Ｃ商品については在庫管理作業の軽減を目指すのがこの在庫管理システムの特徴です
それにより、カスタマー、商品ごとの在庫管理、セールス管理、サービス管理が行え合理的な経営戦略がとれます。