経営分析値 目標数値実績数値
目安となる数値
収益性分析
総資本経常利益率総資本事業利益率
（ＲＯＡ）自己資本利益率（ＲＯＥ）売上高総利益率（荒利）売上高営業利益率 経常利益÷総資本 10％超１０％超１０％超高いほどよい業種により異なる高いほどよい使える総資本に対する企業の純粋な経営から生じた利益の割合
通常の会社の経営成績
株主、債権者の投下資本、融資に対するリターン率
株主の投下資本利益率
主要なサービス、販売商品や製品の収益性が高いと高くなる。
商品能力＋営業能力の通信簿
企業の本業でのもうけ能力
安全性分析
流動比率当座比率固定比率固定長期適合率負債比率借り入れ依存度自己資本比率インタレスト カバレッジ ラシオ 流動資産÷
流動負債当座資産÷
流動負債 固定資産÷
自己資本固定資産÷
（自己資本＋固定負債） 負債÷
自己資本 （営業利益＋受取利息配当金）÷
支払利息・割引料最低100％以上
200％近くが望ましい100％以上100％以内
60％以下が望ましい100％以内100％以下50％以下50％以上
最低10％から20％以上100％以上流動資産で流動負債をどれだけカバーできるかという短期的な返済能力
棚卸資産は、販売活動をしないとお金にならないので純粋な意味での流動資産と言えないのでそれをのぞいた短期的な返済能力
流動比率と当座比率に大きな差のある会社は在庫過剰の可能性も
会社の固定資産が返済債務の必要のない自己資本でどれだけカバーされてるか
1
すぐ返さないでよい資金（自己資本と長期借入金など）で固定資産がカバーされているか
他人資本（借り入れなど）がどれだけ自己資本で担保できるか
当然少ない方がよい
借入金の依存度を示す通信簿
50％を超えて６０％70％ぐらいまでいくと借り入れによる依存が大きい
総使用資金のうちの自己資本に占める割合、担保されてるかを見る
経常的な利益で借り入れのための費用をカバーできないとまた借り入れにおちいる事になる
企業の借り入れなどによる債務リスクを表す
損益分岐点分析
損益分岐点売上高損益分岐点比率安全余裕率経営レバレッジ係数損益分岐点売上高÷売上高 売上高-損益分岐点売上高
÷
売上高 損益分析点は損益がこれを越えると黒字けこれを超えないと赤字になるという重要な指標
なるべく低い方がいい低いほどよい高いほどよい少ないほどよい企業の販売、その他操業に係わらず出て行く費用（給料、保険料、減価償却、地代家賃などなど）を操業による利益をどれだけ出せばカバーできるかという重要メルクマーク
企業の採算点
これを知ることにより次の期の目標売上高を設定する事もできる。
固定費に希望利益を足せば、その利益を出すための売上高がでる
希望利益を出す目標売上高＝
固定費＋目標利益
1－変動比率
損益分岐点が低いという事は操業に係わらず出て行く固定費の負担が少なく、少ない売り上げでも利益の出せる効率的な会社であるといえる
高ければ高いほど不況などで売り上げが減ってもやっていける力のある企業といえる
企業の収益構造の安全性の指標
これをあげるには固定費を削減するか
変動費を削減するか売り上げを増大するしかない。
貢献利益の割合が大きいと大きくなる。
企業の中で固定費の利用の大きさを測る目安
売り上げがいくら増えれば営業利益がどれくらいになるかという未来予測にも使われる
営業利益の増減＝
営業利益×売上高の増減率×経営レバレッジ係数
回転率分析
総資本回転率経営資本回転率売上債権回転率
売上債権回転期間買入債務回転率買入債務回転期間棚卸資産回転率棚卸資産回転期間 多い方がよい同上多いほどよい短いほどよい多いほどよい
1ヶ月以内なら優秀
短いほどよい投下された資本がどれだけ効率よく運用しているかを意味する
重厚長大タイプの会社は概して回転率が少なく、コンビニや量販店のようなところは回転率、操業度で勝る
本業である経営活動に利用されてる資本の効率の良さを表す
投資的なものを含まないので
本来の事業の効率を表す多いほど売上債権の回収が早いので売上債権の資金繰りのよさを示す
少なくとも買い入れ債務回転率より多いのが資金繰り上よい
売り上げ債権期間が短い方がよく買い入れ債務回転期間より短いのが資金繰り上よい
買い入れ債務の支払い速度が速い事
資金繰り上は売上債権回転率より少ないのがよい
売上債権回転期間より長いほうが資金繰り上よい
回転率が多いほど棚卸資産が在庫としてとどまらずスピーディに売れてることを表す
薄利多売な量販店などは当然多い
棚卸資産がどれほどよく売れてるかを表す指標。
売れ残り在庫になる確立のない回転期間の短い商品は売れ筋なので追加発注する
キャッシュフロー分析
キャッシュフロー比率自由資金比率 高いほどよい
0.6以上負債を何年で返せるかの指標
高いほど債務返済能力があると見るどれだけ投下した資本で、現金を生み出す能力があるかを示す
付加価値分析
労働分配率 人件費÷付加価値額
0.５未満 業種により異なる
余り高くないほうが経営上はよい会社内部で産みあげた利益をどれだけ人件費にさいてるかの指標
労働分配率の低いという事は裏返せば機械化、効率化が進んでいて粗利益の落ちた場合の不況に対する耐性がある会社
その他の分析ＡＢＣ分析Ａグループへのサービス目標
Ｂグループへのサービス目標
Ｃグループへのサービス目標
主に在庫または顧客管理に利用される。
ＲＦＭ（最近か、よく買うか、金額が大きいか）分析とともに顧客差別化に利用する
売り上げの多い顧客、商品から順に70％のグループをＡ、その次の２０％売り上げをしめるグループをＢ最後の残りのグループをＣとして売り上げの多いＡのグループの在庫管理は定期発注方式できめ細かくやる
値下げする時もこのＡグループはなるべくのぞく。
パレートの法則（20％80％の原則とよばれ２０％の顧客（商品）で企業の８０％の利益を稼ぐ）
として注目され顧客志向（リレーションシップマーケティング）とあいまって重要な分析