経営分析虎の巻BY会計ソフト


経営分析を会社の通信簿として主なものをあげてみると。。。
これぐらいはどの会計ソフトも即出してくれます
の比較だけなら世界のトヨタとも比較可能ですから

経営分析値
目安となる数値
求め方(%の場合は×100) 通信簿

収益性分析

この会社はどれくらい設ける力があるのかのう
総資本経常利益率 10%超 経常利益
総資本
使える総資本に対する企業の純粋な経営から生じた利益の割合
通常の会社の経営成績のの通信簿

総資本事業利益率
(ROA)
10%超 事業利益(営業利益+受取利息+受取配当金)
──────────────
総資本
株主、債権者の投下資本、融資に対するリターン率
株主、債権者に対する通信簿
自己資本利益率(ROE) 10%超 当期純利益
自己資本
株主の投下資本利益率
株主に対する通信簿

売上高総利益率(荒利) 高いほどよい業種により異なる 売上総利益
総売上高
主要なサービス、販売商品や製品の収益性が高いと高くなる。
商品能力の通信簿

売上高営業利益率 高いほどよい 営業利益
総売上高
商品能力+営業能力の通信簿
企業の本業でのもうけ能力の通信簿といえる

安全性分析

ぶっちゃけこの会社が倒産する心配はないかのう
流動比率 最低100%以上
200%近くが望ましい
流動資産
流動負債
流動資産で流動負債をどれだけカバーできるかという短期的な返済能力の通信簿

当座比率 100%以上 当座資金 
流動負債

当座資金は流動資産から棚卸資産をのぞき貸倒引当金を控除したもの
棚卸資産は、販売活動をしないとお金にならないので純粋な意味での流動資産と言えないのでそれをのぞいた短期的な返済能力の通信簿

流動比率と当座比率に大きな差のある会社は在庫過剰の可能性も

固定比率 100%以内
60%以下が望ましい
固定資本
自己資本
会社の固定資産が返済債務の必要のない自己資本でどれだけカバーされてるかの通信簿
100%以内なら投資も堅実な会社

固定長期適合率 100%以内    固定資本       
自己資本+固定負債
すぐ返さないでよい資金(自己資本と長期借入金など)で固定資産がカバーされているかを見る通信簿

当然100%以内でないと流動資産まで投資につぎ込む事になり危険

負債比率 100%以下 他人資本
自己資本
他人資本(借り入れなど)がどれだけ自己資本で担保できるか見る通信簿
当然少ない方がよい

借り入れ依存度 50%以下 借入金総額(長期短期)
総資本
借入金の依存度を示す通信簿
50%を超えて60%70%ぐらいまでいくと借り入れによる依存が大きい

自己資本比率 50%以上 
最低10%から20%以上
自己資本 
負債+資本
総使用資金のうちの自己資本に占める割合、担保されてるかを見る通信簿
当然自己資本の割合が多い方がいいが負債は支払利息がタックスシールドになるため収益性の点ではある程度の借り入れの方が収益性の比率がよくなることがある。

インタレスト カバレッジ ラシオ 絶対100%以上ないとやばい 事業利益
金融費用

事業利益=営業利益と営業外収入の合計
金融費用=支払利息などの費用
経常的な利益で借り入れのための費用をカバーできないとまた借り入れにおちいる事になる
企業の借り入れなどによる債務リスクを表す通信簿

損益分岐点分析

最低限これだけは儲けなきゃあかん分岐点を知って将来の目標にするのじゃ
損益分岐点売上高 損益分析点は損益がこれを越えると黒字けこれを超えないと赤字になるという重要な指標
なるべく低い方がいい
  固定費      
1−変動比率


変動比率とは 変動費
         売上高  
企業の販売、その他操業に係わらず出て行く費用(給料、保険料、減価償却、地代家賃などなど)を操業による利益をどれだけ出せばカバーできるかという重要メルクマーク

企業の採算点ともいえる通信簿きわめつけ
これを知ることにより次の期の目標売上高を設定する事もできる。

固定費に希望利益を足せば、その利益を出すための売上高がでる

希望利益を出す目標売上高=
固定費+目標利益
1−変動比率

損益分岐点比率 低いほどよい 損益分岐点売上高
   売上高
損益分岐点が低いという事は操業に係わらず出て行く固定費の負担が少なく、少ない売り上げでも利益の出せる効率的な会社であるといえる通信簿
不況にも強いといえる

安全余裕率 高いほどよい 100−損益分岐点比率(%) 高ければ高いほど不況などで売り上げが減ってもやっていける力のある企業といえる
企業の収益構造の安全性を見る通信簿
これをあげるには固定費を削減するか
変動費を削減するか売り上げを増大するしかない。

経営レバレッジ係数 少ないほどよい 貢献利益
営業利益

貢献利益=売上高−変動原価+変動販売費
要するに貢献利益とは営業利益と固定費の合計
貢献利益の割合が大きいと大きくなる。
企業の中で固定費の利用の大きさを測る通信簿

売り上げがいくら増えれば営業利益がどれくらいになるかという未来予測にも使われる

営業利益の増減=
営業利益×売上高の増減率×経営レバレッジ係数

回転率分析

どれだけ効率よく資本を使ってるのかのう
総資本回転率 多い方がよい 売上高
総資本

原則として期首と期末の平均の総資本を使う
投下された資本がどれだけ効率よく運用しているかを意味する通信簿
重厚長大タイプの会社は概して回転率が少なく、コンビニや量販店のようなところは回転率、操業度で勝負してる

経営資本回転率 同上 売上高
経営資本

経営資本=総資産−繰延資産−建設仮−投資その他の資産
本業である経営活動に利用されてる資本の効率の良さを表す通信簿
投資的なものを含まないので
本来の事業の効率を表す
売上債権回転率
多いほどよい   売上高        
受手+売掛金
多いほど売上債権の回収が早いので売上債権の資金繰りのよさを示す通信簿

少なくとも買い入れ債務回転率より多いのが資金繰り上ベター

売上債権回転期間 短いほどよい   365日       
売上債権回転率

売上債権     
1日(月)あたりの売上高
売り上げ債権期間が短い方がよく買い入れ債務回転期間より短いのが資金繰り上ベター

買入債務回転率    仕入高     
支払手形+買掛金
買い入れ債務の支払い速度が速い事
資金繰り上は売上債権回転率より少ないのがベター

買入債務回転期間 買い入れ債務  
一月の平均仕入高
売上債権回転期間より長いほうが資金繰り上はベター
速すぎる場合は相手側が信用不安から資金回収を早めるケースもあり
遅すぎる場合は
資金繰りに厳しく手形のジャンプなどしている場合もあり
棚卸資産回転率 多いほどよい
1ヶ月以内なら優秀
  棚卸資産     
一ヶ月あたりの平均売上高
回転率が多いほど棚卸資産が在庫としてとどまらずスピーディに売れてることを表す通信簿
薄利多売な量販店などは当然多い

棚卸資産回転期間 短いほどよい    12月   
棚卸資産回転率
棚卸資産がどれほどよく売れてるかを表す指標。
売れ残り在庫になる確立のない回転期間の短い商品は売れ筋なので追加発注するのが常

キャッシュフロー分析

キャッシュがまわらないと黒字倒産の恐れもあるらしいぞ
キャッシュフロー比率 高いほどよい
フリーキャッシュフロー
   有利子負債

フリーキャッシュフロー=キャッシュフロー計算書で最後に残る現金+残高
負債を何年で返せるかの通信簿
高いほど債務返済能力があると見る
自由資金比率 0.6以上 フリーキャッシュフロー
自己資本増加額
どれだけ投下した資本で、現金を生み出す能力があるかを示す通信簿

付加価値分析

会社が稼いだ利益の使い道は
労働分配率 0.5未満 業種により異なる

余り高くないほうが経営上はベター
人件費
付加価値

付加価値=売上高−外部から購入した費用(仕入れ、外注など)
の粗利益
会社内部で産みあげた利益をどれだけ人件費にさいてるかの通信簿

労働分配率の低いという事は裏返せば機械化、効率化が進んでいて粗利益の落ちた場合の不況に対する耐性がある会社


知って得する会計用語集
ちょっとだけじゃ

タックスシールド 例えば減価償却費が代表的なタックスシールド
キャッシュフローの面で言えば減価償却費は費用になるが資金流出を伴わないため税金分キャッシュを増やす働きがある。
また資本の面では、損金にならない配当による資本金と、損金になる支払利息による借入金では後者の方がタックスシールドはあるといえる。

ABC分析 主に在庫または顧客管理に利用される。
売り上げの多い顧客、商品から順に70%のグループをA、その次の20%売り上げをしめるグループをB最後の残りのグループをCとして売り上げの多いAのグループの在庫管理は定期発注方式できめ細かくやる

値下げする時もこのAグループはなるべくのぞく。

パレートの法則(20%80%の原則とよばれ20%の顧客(商品)で企業の80%の利益を稼ぐ)
として注目され顧客志向とあいまって重要な分析

機会損失 より適切な案を採択していればえられたであろう増分利益のことを示す。
利益100のAと利益150のBのいずれかしか製作できない場合Bを選んだ場合のAによる逸失利益を機会原価といいこの場合の機会原価は100
機会損失は50という事になる。
意思決定会計の重要なキーワード

経常収支分析 キャッシュフロー計算書の収入支出のうち経常収入と経常支出のみ分析するもの

具体的には経常収入は経常収入売上高−売上債権増加高(売上債権減少の場合はプラスする)
+前受金の増加(減少の場合はマイナスする)
営業外収入−未収収益増加高(減少の場合はプラスする)+前受け収益増加高(減少の場合はマイナスする)
経常支出は、仕入れまだは費用支出額+棚卸資産増加高+仕入れ債権増加高(減少の場合はマイナス)−前払い費用−減価償却費や引当金の費用計上高
+未払い費用
営業外支出+前払い費用−未払い費用って感じでキャッシュフロー計算する。

この数値が通常の経常利益と差がある場合は、掛取引の期末での増加減少が極端であることや
減価償却が割合として多いケース

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